社員エンゲージメントを高める施策8選|成功する取り組み方をわかりやすく解説!
社員エンゲージメントとは、社員が仕事や組織と深くつながり、誇り・熱意・意欲を持って働ける状態のこと。エンゲージメントが高まると、定着率アップや生産性向上、組織の一体感などのメリットが期待できます。本記事では社員エンゲージメントの基礎から実際に効果のある施策まで、わかりやすくまとめました。
社員エンゲージメントとは、社員が仕事や組織と深くつながり、誇り・熱意・意欲を持って働ける状態のこと。エンゲージメントが高まると、定着率アップや生産性向上、組織の一体感などのメリットが期待できます。本記事では社員エンゲージメントの基礎から実際に効果のある施策まで、わかりやすくまとめました。
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社員エンゲージメントとは?

社員エンゲージメントとは、従業員が自らの仕事や会社に対して「誇り」「熱意」「意欲」を持ち、主体的に働いている状態のことを指します。働きがいを得ていることはもちろん、組織の方向性や価値観に共感し、積極的に貢献したいと考えている状態がエンゲージメントの高い姿です。
たとえば、同じ業務を行っていても「言われたからやる」という受け身の姿勢と、「自分の仕事が役に立っている」と実感しながら取り組む姿勢とでは、大きな違いがあります。後者のような意識を持つ社員が増えるほど、会社の活気が高まり、業績アップにもつながります。
社員エンゲージメントを高める施策8選

社員エンゲージメントを高めるには、社員の意識や行動を「自然にポジティブな方向へ導く仕組みづくり」が欠かせません。ここでは、多くの企業が導入して成果をあげている代表的な8つの施策を紹介します。
- 部署横断のイベント・交流
- エンゲージメントサーベイの実施
- OKRの導入
- 1on1の導入
- オープン・クローズドクエスチョンの文化作り
- 評価制度の見直し
- 社内通貨やポイントの導入
- ワークライフバランスの向上
1. 部署横断のイベント・交流
エンゲージメントを高めるには、部署や役職を越えた交流も欠かせません。社内イベントやワークショップを開催すれば、普段は接点のない社員同士が気軽につながれるようになり、帰属意識も高まります。
近年はオンラインで実施できるイベントもあるので、自社にあったイベントを企画してみましょう。
三井不動産の「&BIZ community」では社内の「つながり」を創出するイベントサービスを通して、働きがいを実感できる職場づくりをお手伝いしています。トライアル価格での提供を実施しているのでお気軽にご相談ください。
2. エンゲージメントサーベイの実施
まず取り組みやすいのが、エンゲージメントサーベイ(社員意識調査)です。匿名形式で社員の本音を集めることで、「職場環境に満足しているか」「上司との関係性に課題を感じていないか」などを数値化できます。
定期的な評価を踏まえて改善のアクションにつなげられるため、具体的な施策に移しやすいことも特徴です。
3. OKRの導入
OKR(Objectives and Key Results)とは、目標と成果指標を明確にし、チーム全員が同じ方向を向くためのフレームワークです。従来のトップダウン形式の目標と違って、OKRは社員自身が納得感を持って取り組める点が特徴。
挑戦的な目標を共有することで、仕事への熱意や一体感も生まれやすくなります。導入時は「シンプルで短いサイクル」を意識すると、定着がスムーズです。
4. 1on1の導入
近年注目されているのが、上司と部下が1対1で定期的に行う1on1ミーティングです。導入する際はタスクの進捗確認や業務相談にとどまらず、キャリアの方向性や働き方の悩みを話せる場として機能させることがポイント。
「心理的安全性」が高まることで、社員が主体的に提案したり行動したりしやすくなります。実施にあたっては「傾聴」に重きを置き、上司側の研修をセットにするのがおすすめです。
5. オープン・クローズドクエスチョンの文化作り
質問の仕方を工夫する文化を促進するのもおすすめです。オープンクエスチョンとクローズドクエスチョンを使い分けることで、コミュニケーションの質が高まります。
- オープンクエスチョン:自由に意見を引き出す質問。アイデアや本音を聞きたいときに活用
- クローズドクエスチョン:「はい / いいえ」で答えられる質問。業務の確認や意思決定に活用
この2つを場面に応じて使い分ける習慣を根づかせれば、社員同士が話しやすくなり、エンゲージメント向上につながるでしょう。
6. 評価制度の見直し
評価制度の見直しもおすすめです。どれだけ働きやすい環境を整えても、努力が正しく評価されなければ社員のモチベーションは下がってしまいます。
評価制度を定期的に見直し、成果だけでなくプロセスやチーム貢献度も評価対象に含めることが重要です。評価の基準を透明化することで納得感が高まり、社員の信頼を得られます。
7. 社内通貨やポイントの導入
褒めや感謝など、メンバー同士の「ありがとう」をポイントで贈れる社内通貨制度も人気の施策のひとつ。貯まったポイントは現金やギフトへの交換、福利厚生の利用など、少額でも楽しみながら活用できる仕組みを整えることが重要です。
8. ワークライフバランスの向上
働き方の改善も大切です。フレックス制度やリモートワークの導入、休暇取得の促進など、取り組める施策がないか見直してみましょう。社員のワークライフバランスが整うことで、組織への信頼と貢献意欲が自然と高まります。
社員エンゲージメントの施策を行うときのポイント

社員エンゲージメントの施策を行うときは、以下のポイントを押さえましょう。
- PDCAで振り返り・評価を実施する
- ミッション・ビジョン・バリューを共有する
- 定期的にエンゲージメントを測定する
- 施策を現場に落とし込む
PDCAで振り返り・評価を実施する
施策を導入したら、必ず「Plan(計画)」「Do(実行)」「Check(評価)」「Action(改善)」のサイクルを回しましょう。
例えば、1on1の導入後に「社員の満足度は上がったか」「離職意向は減ったか」といった具合で定期的に評価することで、施策の有効性を客観的に判断できます。
ミッション・ビジョン・バリューを共有する
エンゲージメントの根底には、組織の理念や価値観への共感があります。会社が掲げるミッション・ビジョン・バリューを社員一人ひとりが理解していなければ、施策も一時的な効果にとどまってしまいます。
朝礼や研修、社内報などを通じて理念を浸透させ、「なぜこの会社で働くのか」という意味づけを共有することも大切です。
定期的にエンゲージメントを測定する
施策ごとの評価だけでなく、サーベイや簡単なアンケートを用いて従業員のエンゲージメントを定期的に測定しましょう。早めに課題を発見するなら、1ヶ月に1回程度の頻度で測定するのがおすすめです。
ただし、社員のリソースを圧迫しないよう、できるだけ簡単に回答できる形式のアンケートを用意しましょう。
施策を現場に落とし込む
施策を実施する際は、現場に落とし込むことを意識しましょう。どれだけ魅力的な施策を設計しても、社員が受け身になってしまえば効果は限定的になってしまいます。現場のリーダーや管理職を巻き込み、「自分ごと」として理解してもらうことがポイントです。
社員エンゲージメントを高めるなら「&BIZ community」

三井不動産が提供する&BIZ communityは、社内の「つながり」を創出するためのイベント支援サービス。テレワークの普及や出社率の低下により希薄になりがちな社内のつながりを、オフィスを活用したイベントの企画・運営によって再構築します。
年間1,500回以上のイベントを開催してきたノウハウを活かし、若手社員の交流促進や中途社員の定着、企業文化の醸成といった課題を、企業ごとのニーズに合わせた施策で解決。コミュニティ形成の専門スタッフをオフィスに派遣することで、自社にあった形でサポートを受けることも可能です。
社内コミュニケーションの活性化に取り組んで、従業員エンゲージメントを向上させたい企業におすすめです。
社員エンゲージメントに関するよくある質問
最後に、社員エンゲージメントに関するよくある質問をまとめました。
- Q. 社員エンゲージメントを上げるには?
- Q. 社員エンゲージメントの3つの要素は?
- Q. 社員エンゲージメントが高い職場の特徴は?
Q. 社員エンゲージメントを上げるには?
エンゲージメントを上げるには、社員が忌憚なく意見を言い合える環境を整えることが大切です。サーベイ調査や1on1などを通じて現場の声を吸い上げ、改善につなげる仕組みを作ると効果的でしょう。
Q. 社員エンゲージメントの3つの要素は?
多くの研究では、「熱意」「没頭」「活力」が3つの要素とされています。熱意は仕事に誇りややりがいを感じること、没頭は仕事に集中して時間を忘れる感覚、活力は心身がエネルギーに満ちて前向きに取り組める状態を指します。
Q. 社員エンゲージメントが高い職場の特徴は?
エンゲージメントが高い職場の特徴は以下の通りです。
- 経営層や上司のビジョンや考えがしっかり共有されている
- 社員の意見やアイデアが尊重されている
- 社員同士の信頼関係が強い
- 成果や努力がきちんと認められ、感謝される文化がある
- キャリアや成長の機会が用意されている
- 仕事の目的や自分の役割が明確でやりがいを感じられる
- 働きやすい制度や福利厚生が整っている
社員エンゲージメントを高める施策を実施しよう

社員エンゲージメントの概要や、エンゲージメントを高めるための施策を紹介しました。施策を行う際は社員一人ひとりの声に耳を傾け、ミッションや働き方の多様性を尊重することが大切です。従業員が「ここで働き続けたい」と思える職場をつくるために、できることからひとつずつ取り組んでみましょう。