社内コミュニケーション活性化の取り組み8選！抱えやすい課題や成功事例も紹介

社内コミュニケーションとは

社内コミュニケーションとは、社員同士の意思疎通や情報の共有のことです。業務に関するコミュニケーションはもちろん、ちょっとした雑談や相互理解を深める会話も含まれます。

経営陣からのトップダウンの伝達、チーム内での業務報告、部門を超えた横断的な交流など、コミュニケーションの形はさまざまです。

また、近年ではリモートワークや多様な働き方の普及により、意識的にコミュニケーションの機会を設けなければ社員同士の関係が希薄になってしまう傾向にあります。社内のつながりが弱くなれば、チームワークの低下や離職リスクなどに関わるため、積極的にコミュニケーションを活性化する取り組みを進めることが重要です。

社内コミュニケーションを活性化させる取り組み8選

ここでは、社内コミュニケーションを活性化させる具体的な取り組みを紹介します。

1. 社内イベントの開催

忘年会や歓迎会、納涼祭など、季節ごとの社内イベントの開催は部署を超えた交流のきっかけとなります。業務から少し離れた場では、普段接点のない社員同士でも自然と会話がしやすくなるものです。最近ではオンラインでのイベントを開催する企業も多く、全拠点を巻き込んだ企画も実現しやすくなっています。

• 関連記事｜社内コミュニケーション取り組み

2. 社内報の運営

企業文化を醸成するために、社内報の運営もおすすめです。社内の最新ニュースや社員インタビュー、プロジェクト紹介などを掲載することで、社員同士の理解が深まり、共通の話題づくりにもなります。紙媒体だけでなく、社内ポータルやチャットツールでの配信も便利です。

3. シャッフルランチの開催

シャッフルランチとは、部門や役職を越えてランダムにグループを組んでランチをともにする取り組みです。普段話すことのない社員同士がフラットな関係性で話せるため、組織の風通しのよさにつながります。ランチ代を会社が補助すれば、参加のハードルも下がるでしょう。

4. 1on1の導入

上司と部下が定期的に1対1で話す「1on1ミーティング」は、業務の進捗確認だけでなく、部下が悩みやキャリアについて共有するのに役立ちます。双方の信頼関係が築かれることで心理的安全性が高まり、チームの円滑なコミュニケーションにもつながるでしょう。

5. 社内通貨の導入

社内で「ありがとう」をポイント化するといったように、「社内通貨」を導入する企業も増えています。貯まった通貨は、社内カフェやノベルティと交換できるなど、楽しみながら使える制度が効果的。小さな感謝を送り合える文化が生まれ、コミュニケーションのきっかけになるでしょう。

6. 共有スペースの設置

オフィス内にカフェスペースやフリースペースを設けることもおすすめです。会議では会話にならないような、ちょっとしたやり取りや雑談がしやすくなります。固定席だけでなく自由に使える空間をつくることで、偶発的なコミュニケーションが生まれやすくなるでしょう。

7. 社員旅行の開催

社員旅行は減少傾向にあるものの、リモートワークによるコミュニケーション不足を機に再開する企業も増えています。社員旅行は、日常業務から離れた状態で交流できる貴重な機会。

長時間を共にすることで普段見られない一面を知るきっかけにもなり、チームビルディングにも効果があります。参加が負担にならないよう、希望者のみを募集するなど、自由度を持たせることがポイントです。

8. コミュニティマネージャーの設置

継続的に社内コミュニケーションの強化を図るなら、コミュニティマネージャーの配置もおすすめです。コミュニティマネージャーは社内コミュニケーションの専任担当として、イベント企画・運営、部署横断のつながりづくり、現場の声の吸い上げなどを担います。

施策の企画から改善までを回し続けることで、組織内にコミュニケーション文化を根付かせられるでしょう。

• コミュニティマネージャーについて詳しく知る

社内コミュニケーションで企業が抱えやすい課題

以下では、社内コミュニケーションで企業が抱えやすい課題を紹介します。社内コミュニケーションの活性化に取り組む際は、以下のポイントを押さえておきましょう。

コミュニティスペース・オフィスの活用不足

共有スペースが設置されていても「上手く活用されていない」という企業は多いものです。特に、テレワークの普及によりオフィスに社員が集まりにくくなったことで、偶発的な会話や雑談の機会が減少し安くなっています。部署を越えた横のつながりが薄れ、情報共有やアイデアの交換がしづらくなるケースも。

コミュニティスペースやオフィスをうまく活かし、雑談が生まれやすいレイアウト設計やルールづくりを行うことがポイントです。

企業文化の醸成が難しい

リモート中心の働き方や急成長中の企業などでは、社内の一体感や価値観の共有が追いつかないことが多くあります。企業文化がうまく浸透していないと、新入社員の定着率が下がったり、部署間の認識にズレが生じたりするリスクも。

定期的にビジョンを共有したり、トップメッセージの発信を行ったりすることで、企業文化の共有を図ることが重要です。

若手育成に手が回らない

現場が忙しい企業では、OJTやメンタリングの時間が十分に取れず、若手社員が孤立しやすいという課題もあります。特にリモートワーク下においては、ちょっとした相談がしにくくなるため、若手社員が不安や悩みを抱えやすくなってしまうことも。意識的に面談やフォローアップの機会をつくるほか、1on1やピアメンター制度などの導入が効果的です。

社内コミュニケーションを活性化させる取り組みの成功事例

NTTドコモでは、ワークスタイリングを活用して、テレワークでのコミュニケーションを活性化させる「モバイル活用術」に関するイベントを実施しました。

イベントでは、実際にテレワークを活用している事例を参考に、遠隔コミュニケーションの工夫や成功事例を紹介。実践的なノウハウや具体的な取り組みから気づきを得る機会となりました。

• 詳細はこちら

社内コミュニケーションを活性化させるなら「＆BIZ community」

三井不動産が提供する＆BIZ communityは、社内の「つながり」を創出するためのイベント支援サービス。テレワークの普及や出社率の低下により希薄になりがちな社内のつながりを、オフィスを活用したイベントの企画・運営によって再構築します。

年間1,500回以上のイベントを開催してきたノウハウを活かし、若手社員の交流促進や中途社員の定着、企業文化の醸成といった課題を、企業ごとのニーズに合わせた施策で解決。コミュニティ形成の専門スタッフをオフィスに派遣することで、自社にあった形でサポートを受けることも可能です。

社内コミュニケーションの活性化に取り組んで、働きがいのある会社を実現させたい方におすすめです。

• 詳細はこちら

社内コミュニケーションの活性化に取り組もう

本記事では、社内コミュニケーションの活性化に向けた施策や、企業が抱えやすい課題、実際の成功事例などを紹介しました。社員同士のコミュニケーションが活発になることで職場の雰囲気もよくなり、生産性や定着率の向上にもつながります。

まずは自社の状況を振り返り、小さな取り組みから始めてみるのがおすすめです。社内コミュニケーションが活性化されれば、企業全体のパフォーマンスもよくなるでしょう。