社内報でコミュニケーションを活性化するには?組織をつなぐ情報発信のポイントを解説
社内報は社員同士のつながりを生み、組織文化を浸透させる重要なコミュニケーション施策です。本記事では、社内報を活用したコミュニケーション促進の目的や効果を解説し、エンゲージメント向上や組織文化の定着につながる企画・運用のポイントを具体的に紹介します。
社内報は社員同士のつながりを生み、組織文化を浸透させる重要なコミュニケーション施策です。本記事では、社内報を活用したコミュニケーション促進の目的や効果を解説し、エンゲージメント向上や組織文化の定着につながる企画・運用のポイントを具体的に紹介します。
Index
社内報は現代でも重要なコミュニケーションツール

社内報は、社員同士のつながりを強めたり、会社の方針や価値観を共有するうえで欠かせない情報発信の手段です。デジタル化が進んだ現在でも、組織をまとめるための有効なコミュニケーション施策として注目されています。
たとえば、リモートワークを導入している企業では、日常会話が減って方針や取り組みの背景が伝わりにくくなることが特徴です。社内報を活用すれば、社員全員に公平に情報を届けられ、組織の一体感を維持しやすくなります。
社内報で解決できるコミュニケーションの課題

社内報は情報を届けるだけでなく、組織のなかで発生しやすいコミュニケーションの課題を解消する役割も担います。ここでは、社内報で解決できるコミュニケーションの課題をまとめました。
社内間のコミュニケーション不足
社内報は、部署間のコミュニケーション不足を補う手段として活用できます。社内報ならプロジェクトの進捗や体験談など、普段接点のない人同士でも情報共有が可能です。
他部署の活動を紹介するだけでも、「誰が何をしているか」がわかり、会話のきっかけが増えるでしょう。日常で交わされない情報を届けることで、組織の距離を縮められます。
企業理念や経営方針の伝達不足
企業理念や経営方針の伝達不足の解消にも有効です。理念や方針は、一度伝えるだけでは浸透しません。社内報で繰り返し発信することで社員が理解しやすくなり、認識のズレを防げます。
たとえば、経営層のメッセージや事例紹介を掲載すると、言葉の背景が伝わりやすくなるでしょう。日常の業務とつながるイメージも持てるようになるはずです。
社内報を作成するメリット

社内報には多くのメリットがあります。以下では、社内報を作成することで得られる代表的な効果をまとめました。自社で導入を検討している場合は、ぜひ参考にしてみてください。
情報共有の促進
社内報は全社員に同じ情報を届けられるため、組織全体の情報共有を効率化できます。部署間の認識格差を減らせることが大きなメリットです。プロジェクトの進捗や施策の背景をまとめて発信することで情報の偏りを防ぎ、全社員が共有認識を持てるようになります。
組織への帰属意識やエンゲージメントの向上
帰属意識を高めるには、組織とのつながりを感じられる情報が欠かせません。社内報はその橋渡しとしても効果的です。社内報に社員紹介や社内ストーリーを掲載すれば、自分が組織の一員だと実感しやすくなるでしょう。
組織文化・理念の浸透
理念や行動指針を社内報で繰り返し伝えることで、社員の理解が深まります。たとえば理念に沿った事例を紹介すると、実際の現場でどう行動につなげるべきかが見えやすくなるでしょう。
社員間コミュニケーションの活性化
全社員共有の話題として、社内報がコミュニケーションのきっかけを生むこともあります。たとえば「どう話しかけて良いかわからない」といった場合に社内報の話題を出したり、他部署の情報を踏まえたうえでプロジェクトの進捗について聞いたりと、共通の話題が生まれやすくなるでしょう。
採用やブランディングへの活用
社内報は社内向けだけでなく、採用をはじめとした外向けのブランディングにも活用できます。社内の働き方やイベントの様子をまとめることで、求職者が会社を理解しやすくなり「ここで働きたい!」と思ってもらえるかもしれません。
エンゲージメントの向上
社内報は、エンゲージメントの向上にもつながります。会社の取り組みが可視化されることで理念やプロジェクトの背景を理解できるようになり、前向きに働く姿勢が生まれるためです。たとえば、成功事例や取り組みを特集することで称賛文化が広がり、メンバーのやる気も高まります。
ナレッジ共有による業務改善
社内報は、ノウハウや事例を共有する場としても効果的です。特集としてプロジェクトの振り返りや工夫を紹介すれば、他部署でも同じ気づきを活かせるでしょう。実際にあった成功例や学びを広めることで、現場での業務改善につながります。
社内報で実践したいコミュニケーション企画4選!

社内報を運用したいと思っても、どのような企画を立てるべきか悩む方も多いでしょう。以下では、社内報で実践したいコミュニケーション企画をまとめました。
社員インタビュー・特集
社員インタビューは、相互理解を深めるために最も効果的な企画です。たとえば、新入社員や活躍しているメンバーを取り上げると、社内でのつながりが生まれやすくなります。
社員の人柄や価値観が伝わることで会話のきっかけが増え、コミュニケーションの活性化にもつながるでしょう。また、採用のブランディングに活かすことも可能です。
プロジェクト紹介
プロジェクト紹介は、部署間での理解不足を解消するのに役立ちます。誰が何に取り組んでいるかを共有でき、関係性もスムーズになるでしょう。プロジェクトの背景や成果をわかりやすくまとめることで共通認識が生まれ、他部署のメンバーも協力しやすくなります。
経営層からのメッセージ
経営層のメッセージを掲載することもおすすめです。トップの考えや想いを直接届けることで、現場に納得感が生まれるでしょう。方針の背景や今後の展望を語るだけでも、社員が目指すべき方向を理解しやすくなります。
座談会・リレー形式コンテンツ
座談会やリレー形式のコンテンツは、社員のつながりを広げる企画として有効です。複数人の声が載ることで、自然な交流のきっかけも増えるでしょう。「テーマ別座談会」や「次の人を指名するリレー企画」など、さまざまな取り入れ方ができることもメリットです。
社内報でコミュニケーションを活性化させるポイント

ただ社内報を作るだけでは、思うような効果が得られないこともあります。以下では、社内報でコミュニケーションを活性化させるポイントをまとめました。
企業文化を意識する
社内報を効果的に運用するには、企業文化に合った内容にすることが欠かせません。社内の風土に合わせて、読んでもらえるようなコンテンツを考えてみましょう。
リモートワークの多い会社であれば、社員の"働く環境"紹介コーナーを特集したり、カジュアルなベンチャー企業であれば社員インタビューや"推し紹介"コーナーを設けたりするのも良いでしょう。
読みたいと思ってもらえるように工夫する
社内報を作っても、必ず読んでもらえるとは限りません。「面白そう!」と手に取ってもらえるような、興味を引く工夫を加えましょう。たとえば写真や短いコメントを入れるだけでもページの印象が柔らかくなり、手を伸ばしやすくなります。
読み手を巻き込んだ企画を考える
読み手を巻き込んだ企画を増やすことで、社内報の存在を広めましょう。トップダウン形式の情報提供だけでは、せっかく発行しても手に取ってもらえなくなってしまうかもしれません。
社員に質問を募集する企画やリレー形式の紹介ページなど、参加型の企画を設けることで当事者意識が高まり、社員間での会話も広がります。
社内コミュニケーションの活性化なら「&BIZ community」
三井不動産が提供する「&BIZ community」は、社内の「つながり」を創出するためのイベント支援サービス。テレワークの普及や出社率の低下により希薄になりがちな社内のつながりを、オフィスを活用したイベントの企画・運営によって再構築します。
年間1,500回以上のイベントを開催してきたノウハウを活かし、若手社員の交流促進や中途社員の定着、企業文化の醸成といった課題を、企業ごとのニーズに合わせた施策で解決。コミュニティ形成の専門スタッフをオフィスに派遣することで、自社にあった形でサポートを受けることも可能です。
社内コミュニケーションの活性化に取り組んで、いきいきとした職場環境を実現させたい方におすすめです。
社内報によるコミュニケーションに関する質問
最後に、社内報によるコミュニケーションに関する質問をまとめました。疑問の解消にお役立てください。
- Q. 紙とWebのどちらが効果的?
- Q. 読まれない社内報の改善方法は?
- Q. 企画のネタが尽きた場合はどうする?
Q. 紙とWebのどちらが効果的?
自社の働き方に合うほうを選びましょう。現場職が多い企業では紙のほうが手に取りやすく、リモートが多い企業ではWebでの運用が現実的です。社員が最も触れやすい媒体を選ぶことがポイントです。
Q. 読まれない社内報の改善方法は?
読まれない原因の多くは「内容が社員の興味と合っていないこと」です。読者視点で企画を見直すだけで、改善できる可能性があります。現場の取り組みや社員インタビューなど、身近なテーマを増やすことを意識してみましょう。
Q. 企画のネタが尽きた場合はどうする?
部署ごとに情報提供担当を作る、アンケートでアイデアを募集するなど、複数の切り口を設けることでネタが途切れにくくなります。
社内報でコミュニケーションを活性化させよう

社内報は、社員の相互理解を深め、組織文化を浸透させる強力なコミュニケーションツールです。企画内容や発信方法を工夫することで、エンゲージメント向上や帰属意識の強化につながります。本記事を参考に、ぜひ社内報の効果的な運用を始めてみてください。