組織エンゲージメントとは？重要な理由や具体施策7選！

組織エンゲージメントとは？

組織エンゲージメントとは、社員が「自分がこの会社の一員として貢献したい」と感じている状態であるかどうかの指標です。

たとえば、エンゲージメントが高い社員は、課題があったときに「誰かがやるだろう」ではなく「自分が動こう」と考えるでしょう。こうした小さな行動が積み重なることで、企業に前向きな文化が生まれます。

ワーク・エンゲージメントの違い

組織エンゲージメントとよく混同されがちな言葉のひとつが「ワーク・エンゲージメント」です。ワーク・エンゲージメントは仕事そのものに対する熱意や集中度を示す言葉で、「今の業務が楽しい」「やりがいを感じる」といった心理状態を指します。

一方、組織エンゲージメントは「会社やチーム」へのつながりや信頼感を表します。ワーク・エンゲージメントが「仕事との関係」なら、組織エンゲージメントは「会社との関係」。どちらも社員のモチベーションに関係しますが、アプローチするポイントが異なるのが特徴です。

組織エンゲージメントが重要な理由

組織エンゲージメントが注目されている背景には、働き方の多様化や人材の流動化などがあります。リモートワークや副業が当たり前になった今、社員が会社に「つながり」や「意義」を感じられなければ、優秀な人ほど離れてしまうリスクが高まっているのです。

また、エンゲージメントが高い組織では社員の定着率が高く、チームの協力体制もスムーズ。心理的安全性が保たれ、意見交換や挑戦がしやすい環境が生まれます。

社員一人ひとりが働きやすくなることはもちろん、生産性の向上や離職率の低下といった好循環を生み出すのです。こうした事情から、現代では組織エンゲージメントが注目されています。

組織エンゲージメントを高めるメリット

組織エンゲージメントを高めることは、企業にさまざまなメリットをもたらします。ここでは、特に大きな効果が期待できる4つのポイントをご紹介します。

離職率の低下

1つ目のメリットは、離職率の低下が期待できることです。エンゲージメントが高い社員ほど会社への信頼や貢献意欲が強く、「この会社でもっと成長したい」と思う傾向があります。そのため、離職率の低下につながりやすいのです。

人材の入れ替えが少なくなれば、採用や教育にかかるコストを削減でき、その分社員へ還元できるという好循環が生まれます。

労働生産性の向上

2つ目のメリットは、労働生産性の向上です。エンゲージメントが高い社員は自ら課題を見つけて改善しようとする姿勢が強い傾向にあるため、チームのパフォーマンスも上がりやすくなります。

組織の活性化

3つ目のメリットは、組織の活性化です。エンゲージメントが高い組織では、社員同士の関係性も前向きになりやすく、意見交換や情報共有も活発になります。

会議での発言が増えたり、部署を越えたコラボレーションが生まれたりと、コミュニケーションが活性化しやすくなるのです。特にリーダー層が率先してオープンなコミュニケーションをとると、「言いたいことが言える」雰囲気が広がります。

社員の働きやすさ向上

4つ目のメリットは、社員の働きやすさの向上につながることです。また、上司や同僚との信頼関係があることで、困ったときにも相談しやすく、孤立感を防ぐことができます。

心の余裕を持って仕事に向き合える環境が整い、長く働き続けたいと思える組織を実現できるでしょう。

組織エンゲージメントを高める施策7選

エンゲージメントを高めるためには、組織全体での取り組みが欠かせません。ここでは、どのような企業でも導入しやすい7つの施策をご紹介します。

1. 人事評価の改善と仕組み強化

まず大切なのは、社員が「正当に評価されている」と感じられる仕組みを整えることです。成果はもちろん、プロセスやチームへの貢献も含めて評価できる制度を設計すれば、社員の納得感も高まります。

また、評価面談の場でしっかりとフィードバックを行うことも重要です。上司と部下が率直に意見交換できる環境をつくることで信頼関係が深まり、仕事のモチベーションにもつながります。

2. 従業員アンケートの実施

従業員アンケートの実施もおすすめです。社員の声を定期的に可視化することで、組織の課題が明確になります。特にエンゲージメントサーベイは、社員の今の状態を数値で把握できる有効な手段のひとつ。

結果を社内で共有し、具体的なアクションにつなげることで、「会社はちゃんと聞いてくれている」という信頼が生まれます。

3. 柔軟な働き方への対応

働き方の多様化が進む今、柔軟な勤務制度の整備も欠かせません。リモートワークやフレックスタイム制度、副業の容認など、社員が自分に合った働き方を選べる環境を整えることで、会社への信頼感が高まります。

4. ウェルビーイングの支援

エンゲージメントを向上させるなら、心身ともに健康でいられることが欠かせません。メンタルヘルスサポートやカウンセリング制度、健康促進イベントなど、社員が快適に働ける環境を整えることが大切です。最近では、睡眠や運動、食事などを支援するアプリを導入する企業も増えています。

5. 管理職のマネジメント育成

メンバーのエンゲージメントを保つには、管理職のマネジメントスキルも重要です。部下との1on1やフィードバックの仕方、目標設定のサポートなど、日々のコミュニケーションが社員のモチベーションに影響します。

管理職向けの研修を定期的に実施して、「部下の育成」「信頼関係の構築」「心理的安全性の確保」といったテーマを意識的に学ぶ機会を設けましょう。

6. 組織内コミュニケーションの促進

社内の風通しをよくすることは、どの企業にも共通する課題のひとつ。特にリモートワークが中心の企業では、「偶然の会話」を生む工夫も必要です。

部署を超えた交流イベントや社内SNS、オンラインチャットなど、社員同士が気軽に関われる仕組みをつくりましょう。

7. 感謝と称賛を共有する企業文化づくり

「ありがとう」や「おつかれさま」といった言葉を自然に交わす文化は、エンゲージメントを高めるうえで非常に効果的。オンラインで感謝を送り合える仕組みや、社内ポイント制度などを導入すれば、ポジティブな空気が広がります。

組織エンゲージメント施策を成功させるポイント

エンゲージメント施策は、ただ制度を導入すればいいというものではありません。ここでは、成功に導くためのポイントを紹介します。

目的を明確にして取り組む

施策に取り組む際は、必ず目的を明確にすることを意識しましょう。たとえば「離職率を下げたい」「社員の意欲を引き出したい」など、具体的なゴールを決めることがポイントです。

目的を共有することで、経営層から現場まで方向性をそろえることができ、効果的なアクションにつながります。

経営層のコミットメントを示す

経営層のコミットメントを示すことも欠かせません。トップが理念やビジョンを自ら発信して、現場の声に耳を傾けることが重要です。

経営層が「社員を大切にしている」というメッセージを行動で示すことができれば、社員からの信頼が生まれてエンゲージメントも向上するでしょう。

小さく始めて改善を繰り返す

小さく始めて改善を繰り返すことも重要です。いきなり大きな変化があると、現場が混乱しやすくなります。最初は小さな施策から始めてみて、社員の反応を見ながら改善を重ねていくのがポイントです。

たとえば、「まずは1部署だけで1on1を導入してみて、効果を検証してから全社展開する」といったように、段階的な進め方が現実的です。

成果を測定して定期的に見直す

施策を実施したあとは、「どの程度エンゲージメントが高まったのか」を数値で確認しましょう。アンケート結果や離職率、社員の声などをもとに定期的に見直すことで、取り組みの質を上げられます。

組織エンゲージメントを向上させるなら「＆BIZ community」

三井不動産が提供する＆BIZ communityは、社内の「つながり」を創出するためのイベント支援サービス。テレワークの普及や出社率の低下により希薄になりがちな社内のつながりを、オフィスを活用したイベントの企画・運営によって再構築します。

年間1,500回以上のイベントを開催してきたノウハウを活かし、若手社員の交流促進や中途社員の定着、企業文化の醸成といった課題を、企業ごとのニーズに合わせた施策で解決。コミュニティ形成の専門スタッフをオフィスに派遣することで、自社にあった形でサポートを受けることも可能です。

インナーコミュニケーションを活性化させて、組織エンゲージメントを向上させたい方におすすめです。

• 詳細はこちら

組織エンゲージメントに関するよくある質問

最後に、組織エンゲージメントに関するよくある質問をまとめました。疑問解消の際にお役立てください。

Q. エンゲージメントが高い組織とは？

エンゲージメントが高い組織は、社員が「自分の仕事が会社の成長につながっている」と実感できている組織のことです。上司と部下の間に信頼があり、メンバー同士で助け合える環境があると、自然と仕事にも前向きな姿勢が生まれます。

Q. 組織エンゲージメントとは？

組織エンゲージメントとは、社員が会社に対して感じる「信頼」「愛着」「貢献意欲」の度合いを表す言葉です。

Q. エンゲージメントとモチベーションの違いは？

モチベーションは「やる気」や「目の前の仕事への意欲」を指すのに対し、エンゲージメントは「会社やチームに対する信頼・共感・貢献意識」を示します。

組織エンゲージメント向上で「選ばれる企業」へ

本記事では、組織エンゲージメントについて解説しました。まずは現場の把握から始めてみて、自社に合った施策を少しずつ導入していくことが大切です。社員一人ひとりのエンゲージメントが向上すれば、企業全体の競争力も高まっていくでしょう。