レンタルオフィスの料金は?比較時に注目すべきポイント

レンタルオフィスを比較検討・利用するうえで、料金は特に重要となるポイントではないでしょうか。ここでは、満足できるレンタルオフィスの選び方について、費用や料金に注目してポイントを解説します。
「移転や新規事業の立ち上げにともないオフィスが必要」「主要な取引先に近い場所に拠点がほしい」「社員の働き方に柔軟性を取り入れたい」など、レンタルオフィス導入を検討する理由はそれぞれ異なるかと思います。まずは理由を明確化したうえで、どんなところで料金に差がつくのかを知り、理想のレンタルオフィスを探していくとよいでしょう。

オフィスイメージ

レンタルオフィスと賃貸オフィスの料金体系の違い

電卓とパソコン

オフィスの料金を検討するにあたり、まずは賃貸オフィスとの違いに注目していきます。レンタルオフィスと賃貸オフィス、それぞれに必要な費用の違いを見比べてみましょう。

賃貸オフィスとレンタルオフィスの違いについてはこちらの記事で詳しく解説しています。併せてご覧ください。

「レンタルオフィスと賃貸オフィスの違いは?費用やメリットを徹底比較」を読む ▶︎

1.1 初期費用

賃貸オフィスの場合、契約時に賃料のほか、敷金や礼金などの初期費用が必要となります。また、電気や水道、Wi-Fiなどのインフラに加えて机や椅子などの什器・OA機器などの設備も整えなければいけません。さらに、オフィス空間にこだわるなら、内装や間取りを変更するリフォーム代が別途かかることになります。

一方、「ワークスタイリングFLEX」を例に挙げると、各種インフラや設備は利用開始時にすでに整っており、月額利用料と保証金(月額利用料1ヵ月分)だけで利用を開始できます。このように初期費用においては、レンタルオフィスのほうがコストを抑えられる傾向にあります。

1.2 月額費用

賃貸オフィスの月額費用としては、まず賃料が挙げられます。月額の賃料に光熱費や共益費などの各種費用が加算された額が、賃貸オフィス利用時の月額費用となります。

一方、レンタルオフィスの場合、月額費用は基本的に固定であり、サービスの利用状況に応じたオプション費が加わることで総額が決定します。
なお「ワークスタイリングFLEX」の料金はオールインクルーシブとなっており、レンタルオフィスにかかるオプション費のほとんどが月額費用の中に含まれています。

※「ワークスタイリングFLEX」では下記のオプション費が月額費用に含まれています。
オフィス家具(デスク・チェア・キャビネ・ゴミ箱)
内線電話(受付⇔FLEXスペース)
高セキュリティWi-Fi(ベストエフォート1Gタイプ)
電気代・水道代・時間内空調費(平日8:00~18:00)
清掃サービス
コーヒー・紅茶・ナッツなどのリフレッシュメント
パントリー・電話ブース・喫煙室
郵送・宅配便受け取り(平日9時~18時)
複合機利用(プリント、コピー、スキャン)
サインプレート(社名掲出)
ご契約拠点のSHAREエリアオープンスペース利用
SHAREエリアの無料利用枠、FLEXエリア内会議室無料利用枠を提供

1.3 更新料

賃貸オフィスは、基本的に契約更新時に更新料が必要となります。レンタルオフィスも更新料がかかる場合が多いですが、更新料がかからないレンタルオフィスもあります。
例えば、「ワークスタイリングFLEX」は更新料不要でご利用いただけます。こうした違いも含めて料金を比較検討するとよいでしょう。

1.4 退却時(原状回復)費用

賃貸オフィスの場合、オフィスを引き払う際には退却時(原状回復)費用が発生します。各種配線の撤去や壁紙・床材の貼り替えが必要となるほか、施設に汚損・破損があった場合は修復費用も加算されます。
一方、レンタルオフィスの場合は元々用意された内装を使用することもあり、クリーニング費用の負担だけでオフィスを退去できます。「ワークスタイリングFLEX」では大きな汚損・破損がない場合、退去時の費用は掛かりません。レンタルオフィスにより異なりますので、契約時にチェックしましょう。

レンタルオフィスの料金はどう決まる?

レンタルオフィスの料金を構成する要素は複数存在します。どこで料金に差がつくのか知り、条件を吟味して検討するようにしましょう。

2.1 立地、アクセス

ターミナル

まず挙げられるのは立地やアクセスのよさです。都心や駅の近くなど、利便性が高くエリアの条件がよいほど料金が高くなる傾向にあります。オフィスの立地は、日々の通勤や取引先への移動などビジネス面での利便性に影響を及ぼす重要なポイントです。

2.2 オフィスビルのグレード

オフィスビルのグレードの高さも料金に関わるポイントです。入居しているビルのグレードは自社のステータスにもつながるため、ビジネスにおける信頼性を担保し、取引先に好印象を与えるので、重視すべき部分となります。

2.3 オフィススペース

代表的なオフィススペースとして、利用者同士で空間を共有する「オープンスペース」、パーテーションで空間を区切った「ブース」、自社の社員のみが出入りできる「専有スペース」などがあります。
低価格であるほど利用者同士の共有性が高く、利用できる空間が限定される傾向にあるため、レンタルオフィスを検討する際はどんなスペースを利用できるのか必ず確認しましょう。
企業のオフィスとしての利便性や機密性を考慮すると、自社の社員のみが出入りできる専有スペースを利用できるプランをおすすめします。

2.4 席数

席数によっても料金が変わります。必要な席数に応じて柔軟に契約できるレンタルオフィスを選ぶとよいでしょう。
その際は、使えるスペースの広さと席数のバランスをチェックすると、快適に利用できるかどうかイメージしやすくなります。窮屈にならないよう、余裕のあるスペースを確保しましょう。
また、企業が成長過程にあるなど必要な席数が読めない場合には、「ワークスタイリングFLEX」のように人数に合わせて柔軟に座席数を拡張することができるレンタルオフィスを選ぶことがおすすめです。

2.5 設備、サービス、セキュリティ

サービスイメージ

ロッカーや複合機、その他の設備や貸し出し備品に加え、コンシェルジュの有無、荷物や郵便物の受け取り、清掃サービスなど提供されるサービスによっても料金は変わります。利用したいサービスがあっても、基本料金に含まれておらずオプション料金が別途必要になるケースもあるため、事前の確認が大切です。
これらのサービスはオフィスの利便性に直結します。そのため最初から料金の安さで絞るのではなく、必須となる設備やサービスは何か洗い出して検討することが重要です。

2.6 会議室、個室

専有スペース以外に利用できる会議室や個室ブースの有無によっても料金が変動します。
付帯サービスと同じくオプション契約になっている場合がある他、そもそも会議室や個室が用意されていないケースもあります。会議室は取引先との会議だけでなく、社内ミーティングや面談などでも利用する機会が多くあります。またオンライン会議が増えている昨今、個室が使用できるかどうかの重要性も増しています。会議室や個室についても、事前によく確認するとよいでしょう。

2.7 法人登記の可否

レンタルオフィスの住所を使って法人登記できるかどうかによっても料金が変わります。法人登記を視野に入れている場合はこちらも事前に確認しましょう。

2.8 その他

レンタルオフィスが「時間貸し」か「場所貸し」かによっても料金は変わります。利用した時間分だけ支払う「時間貸し」は安く感じますが、実際に支払う金額を計算してみると割高になることがあります。企業オフィスとして利用する場合には注意が必要なポイントです。

レンタルオフィスの料金、確認すべきポイント

レンタルオフィスの料金を比較検討する際は「希望するサービスが存在しているか」「契約席数と利用人数はどうか」なども考慮する必要があります。ここからは料金について検討するにあたり、確認すべきポイントを解説していきます。

3.1 どこまで基本料金に含まれるのか

ここまで解説してきたように、同じレンタルオフィスでも含まれるサービスや設備、条件は大きく異なります。金額の高低だけで判断せず、どこまでが基本料金に含まれどこからが別料金になるのかを確かめることが大切です。

3.2 サービス内容は希望や条件を満たしているか

上述した「どこまで基本料金に含まれるのか」と併せて検討したいのが、そもそもレンタルオフィスに対してどのようなサービスを求めるのかという点です。
セキュリティの高さや会議室の有無など企業のオフィスとして譲れない条件がある場合はもちろんのこと、それ以外にも希望するサービスや条件がある場合は必ず比較ポイントに加えましょう。
また、もし現在のオフィスに課題を感じている場合は解決するチャンスです。何が課題となっているかを整理し、解決につながるサービスや条件を洗い出すことで、満足度の高いレンタルオフィスを選べるようになります。

3.3 契約席数と利用人数(契約席数以上の利用登録が可能か)

契約時には「何人で利用するのか」を決める必要があります。その際、何人から契約可能か、一度決めた人数から後々変更できるのかをよく確認しましょう。
将来的な事業拡大などをイメージして決められればよいですが、今後業績や社員数がどうなるか完璧に予測することは難しいものです。そのため途中で席数を変更できたり、契約席数以上の人数で利用できるようなサービスがおすすめです。

「ワークスタイリングFLEX」の場合、契約席数以上の人数での利用登録が可能です。その場合、「10席で契約し、20名の社員でサテライトオフィスも利用しながら交代でオフィスに出社する」といった柔軟な働き方が可能です。テレワークと出社の両方を採用しているハイブリッドワークの場合、全社員分の座席は必要ないかもしれません。そのためこういった柔軟な利用が可能であれば、無駄なくオフィスを活用できるようになるでしょう。

まとめ

レンタルオフィスを選ぶ際は、必要としている機能やサービスが用意されているか、そのサービスは基本料金に含まれているのかなどを確認しておくことが重要となります。

「ワークスタイリングFLEX」の場合は、デスクやチェア、キャビネットやゴミ箱などの基本のオフィス家具や水光熱費はもちろん、受付からオフィススペースへの内線電話、清掃サービス、郵送・宅配便受け取りなど多くのサービスが基本料金に含まれています。安全なWi-Fiや、コーヒー・お菓子などのリフレッシュメントも完備しており、快適な環境でビジネスに集中できます。

さらに、「ワークスタイリングFLEX」契約時には契約拠点のオープンスペースや会議室、個室だけでなく、全国約150拠点に展開する「ワークスタイリングSHARE/SOLO」も利用できるため、フレキシブルなワークスペースの利用が可能です。オフィスの住所は法人登記もできます。

レンタルオフィスの契約をご検討の際は、お客様のニーズに合わせたご利用が可能な「ワークスタイリングFLEX」にお気軽にお問い合わせください。

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