ハイブリッドワークの導入事例｜メリットや向いている企業も紹介

ハイブリッドワークとは

ハイブリッドワークとは、オフィス出社とテレワークを組み合わせた働き方のこと。たとえば「1週間のうち3日はオフィス出社、2日はリモートワーク」と、業務内容にあわせて出社頻度を調整できます。

リモートワークを導入する企業や、サテライトオフィスを導入してさまざまな場所で働けるような仕組み作りをしている企業が増えてきました。

ハイブリッドワークだと、定期的にオフィス出社をするので、リモートワークによるコミュニケーション不足や孤立感を減らすことができます。

ハイブリッドワークの導入企業事例2選

1.株式会社スマートドライブ

コロナ過をきっかけに「コロナの収束後、フル出社という働き方は必要なのか？」という議論を社内でおこなった結果、職種によって週1日や週3日オフィスに来るような、ハイブリッドワークという新しい働き方にしていくことに決めた「株式会社スマートドライブ」。

多くの拠点が使えるレンタルオフィスを拠点にし、オフィス出社の際にもさまざまな拠点で集まれたり、社員の移動時間を短縮できたりと、より働きやすい環境を作ることに成功しました。
株式会社スマートドライブの導入事例を見る ▶︎

2.OXFORD ECONOMICS

「OXFORD ECONOMICS」では、毎日全員出社で9時〜18時頃が勤務時間だったのを、コロナ過を経てそれぞれが必要に応じて出社するというハイブリッドワークの勤務スタイルに変更。欧州やアメリカなど時差のある地域との夜間打ち合わせにも利用できるレンタルオフィスを拠点にし、リモートワークの内容も充実させることに成功しました。
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ハイブリッドワークのメリットとデメリット

ハイブリッドワークのメリットとして、社員の生産性やモチベーションアップ、オフィススタイルの柔軟性などがあげられます。複数人が集まるオフィスよりも一人の空間で作業した方が効率がいい場合や、直接社員同士でコミュニケーションをとりたい場合、ハイブリッドワークであれば状況に応じてテレワークやオフィスワークを使い分けられます。

従業員が柔軟な働き方ができることで、離職率の低下や生産性の向上など、企業にとってもさまざまなメリットがあるでしょう。

一方、ハイブリッドワークのデメリットは、勤怠管理が難しくなったり、情報共有が滞ってしまったりすることが考えられます。場合によっては、コミュニケーション不足や生産性の低下につながってしまう場合もあるので、事前にこれらを踏まえて、対策をしてから導入しましょう。

ハイブリッドワークが向いている業種

ハイブリッドワークに向いている業種はIT関係や広告業などが挙げられ、ほかにもパソコンやインターネットがあればできる業種にも向いているといえます。

また、金融関係でも一部職種によってはリモートワークで対応できるでしょう。

ハイブリッドワークにおすすめな「ワークスタイリング BASE」

ハイブリッドワークでオフィス出社人数が減ったり、出社回数が減ったりした場合には、自身でオフィスを構えたり、賃貸貸しの事務所を借りたりするよりもコストが抑えられるシェアオフィスがおすすめです。

三井不動産が展開する『ワークスタイリングBASE』は、東京ミッドタウンをはじめとする14か所で法人登記可能なサービス。オフィスごとにコンセプトの違うオープンスペースが利用できます。また、別途有料で会議室や全国500拠点以上のワークスタイリングも利用できるので、従業員のテレワークの質向上にもぴったり。

カウンター席やテーブル席などさまざまな種類のオープンスペースから電話スペースまで、業務に必要なものが一通りそろっているのはもちろん、クルーによる有人管理や、端末による入退室管理など、セキュリティもばっちりです。

まとめ

ハイブリッドワークを導入すると、柔軟な働き方ができるため、従業員の会社に対する満足度があがります。その結果として、会社全体の生産性向上にもつながるでしょう。また、毎月のオフィスのランニングコストを抑えることができるのもうれしいポイントです。

ぜひハイブリッドワークを導入して、一人ひとりが働きやすい環境づくりをしてみてください。