ハイブリッドワークとは？
メリットとデメリット、導入時の課題を解説

ハイブリッドワークとは？

「ハイブリッドワーク」は、週の数日をテレワーク、残りを出社として両方の働き方を採用したり、オフィスと自宅以外のシェアオフィスやコワーキングスペースの利用を許可したりするなど、幅広い働き方を許容する勤務形態です。 テレワークとオフィスワークをバランス良く織り交ぜ、両者のメリットを極力両立できるというメリットがあります。

ハイブリッドワークが注目される背景

距離や時間などの制約のない自由な働き方ができることから、コロナ禍がある程度落ち着いてきた現在でも、テレワークを希望する人は多い傾向にあります。

しかし、テレワークは勤怠管理や評価が難しい側面や、コミュニケーションの不足やエンゲージメントの低下などが問題視され、従来型のオフィスワークに戻すべきではないかと考える動きもあります。
こうした企業と労働者間のギャップやジレンマを解消するため、「週○日はリモート、週○日は通勤」といったように折衷案を採るハイブリッドワークに、注目が集まっています。

ハイブリッドワークのメリット

前述のとおりハイブリッドワークはテレワークとオフィスワーク両方の長所を取り入れる働き方であり、多くのメリットがあります。

3.1 柔軟な働き方に対応できる

ハイブリッドワークのメリットとして第一に挙げられるのが、「柔軟な働き方に対応できる」という点です。
業務内容や状況に合わせて出社と在宅を切り替えられるため、育児や介護など社員それぞれのニーズに対応できます。

3.2 働きやすい環境を主体的に選べる

オフィスワークとテレワークには、それぞれ長所もあれば短所もあります。テレワークのメリットを最大限活かして以前よりも充実した働き方ができるようになった人もいれば、ビジネスに適した環境を整えるのが難しく、テレワークにうまく適応できずかえってストレスになってしまう人もいます。

その点、ハイブリッドワークは特定の働き方に偏ることなく、業務や社員の特性にあわせて主体的に働きやすい環境を検討し、選んでいくことが可能になります。主体的な選択は社員の自主性を重んじることになるため、社員のモチベーションや業務の生産性を高める効果が期待できます。

3.3 オフィススペースを有効活用できる

オフィススペースは「その日にオフィスに来る社員の数」だけあればよいため、在宅と出社とのバランスをうまく取ることでオフィスのスリム化を実現できます。

また、出社人数を絞り一定の広さを確保すれば、導線にゆとりを持たせたレイアウトや社員同士のコミュニケーションが図れる共用スペースを設置したり、オンライン商談用のスペースを準備したりといったように、ビジネスの潮流に合わせた活用も実現できます。

3.4 オフィスにかかるコストを削減できる

オフィスの面積は維持コストに直結するため、最適な広さを模索することはコスト削減の面でも有効な手段です。
一方で、オフィス面積や機能の制限によりコストを削減する場合は、ビジネス上必要な条件をしっかり勘案したうえで失敗しないようにおこないましょう。オフィス面積の余裕はビジネス拡大の余地にもつながるため、コストのみを意識してギリギリまで狭めてしまうと、かえって業務効率が悪くなる可能性があります。

3.5 人材採用に有利に働く

高い能力とモチベーションを持っていても、居住地や時間の関係で従来のオフィスワークが難しい求職者は大勢います。ハイブリッドワーク導入の効果は、そうした人材を確保できる部分にも発揮されるでしょう。

近年は、社員の経験や能力を企業の資産と捉えその価値を引き出す人的資本経営や、企業価値向上のための人材戦略に必要な3つの視点「3P」、あらゆる企業が戦略として取り組むべき5つの要素「5F」といった言葉が注目を集めています。

この5Fの1つの要素として、時間や場所にとらわれない働き方があるように、ハイブリッドワークのように自由な働き方を導入することは、「社員のことを考えてくれる先進的かつ柔軟な企業である」といったブランドイメージの向上にもつながります。結果として、優秀な社員を確保できるなどの自社の採用に有利な効果をもたらし、人的資本経営の実現にも効果を発揮するでしょう。

ハイブリッドワークのデメリットと注意点

ハイブリッドワークはビジネスパーソンのニーズに合わせた働き方を実現できる反面、従来型のオフィス業務と大きく異なるため、いくつかのデメリットも存在します。ハイブリッドワークの効果を十分に発揮するために、注意点を理解したうえで導入を検討しましょう。

4.1 勤怠管理や評価制度の見直しが必要

ハイブリッドワークを取り入れるなかで気をつけなければならないのは、勤怠管理や評価制度に関する部分です。オフィスワーク中心の場合は容易であった勤怠管理も、テレワーク中心の社員に対しては困難となります。
また、指導や教育、周囲とのチームワーク的貢献といった部分もリモートの場合は見えづらくなるため、オフィスワーク中心の社員とテレワーク中心の社員を従来の物差しで一緒に測ることは難しくなります。今後は作業の進捗や工数を可視化し、出社・在宅の双方に共通する評価項目を設けることが必要です。

4.2 ハイブリッドワーク環境の構築が必要

テレワーク中はオンライン環境で業務を行うことになるため、安定かつセキュリティレベルの高いネットワークを整備するなど、オフィス側の環境構築が必要となります。
顧客とのオンライン商談においても大切な部分ですので、ハイブリッドワークを取り入れる際には注意しましょう。

4.3 セキュリティ対策が求められる

テレワークを採用する場合、社外でのPC利用時などのセキュリティ対策を万全にすることは必須となります。有害なプログラムやハッカーからの攻撃を防ぐためにも通信の暗号化などの対策は必須です。

4.4 コミュニケーションが不足しやすい

テレワークによる勤務は社員の働き方の自由度を高める一方、コミュニケーションがオンラインに限られるというデメリットがあります。実際に顔を突き合わせていないために細かな表情や声色のニュアンスが伝わりづらいのはもちろん、そもそもソフトやメールを介さないとコミュニケーションができないため、オフィスワークでは自然に起きていた「食事や休憩の際のちょっとした雑談」といったコミュニケーションも欠如しやすくなります。
こうしたコミュニケーション量の低下は、社員間の関係醸成に影響を与える以上に、ノウハウの継承が妨げられたり、アイデアが生まれる可能性まで摘んでしまいかねません。

オフィスワーク・テレワークどちらの社員も参加できる共有チャットで雑談ができるようにしたり、交流イベントを催したりするなど、コミュニケーション量の低下を補う施策を意識するとよいでしょう。

4.5 社員間での温度差が生まれやすい

オフィスワーク中心の社員とテレワーク中心の社員に分かれると、どうしてもオフィスワークの社員同士のほうがつながりを深めやすく、会社に対する帰属意識にも差が生まれてしまうことがあります。
テレワーク中心の社員にも定期的なコミュニケーションを心がけるなど、「どのような働き方を選んだとしても全員がチームの一員である」と感じられるように取り組む必要があります。

ハイブリッドワーク導入のポイント

ここまで説明してきたように、ハイブリッドワークにはメリットとデメリットの両面があります。デメリットにはそれぞれ理由と対策が存在するため、要所を押さえていくことでハイブリッドワーク導入の効能をより高めることができます。

5.1 ルールの見直しと最適化

ハイブリッドワークの導入にあたっては、従来あったルールを見直し最適化する必要があります。特に評価制度においては、従来型の「どれだけ長く業務に取り組んでいるか」といった観点では正当に評価することができません。成果や作業進捗を評価基準に取り入れることが効果的です。

5.2 ハイブリッドワークに適したオフィスの構築

ハイブリッドワークでは、状況によって出社社員数が大きく増減します。また、セキュリティ対策も含めたオンライン環境は従来以上に充実させる必要がありますし、居住地の関係でリモート中心の働き方をしている社員が出社する場合のサポートも大切です。
「ワークスタイリングFLEX」なら、ビジネスに必要なオンライン環境やインフラ設備、セキュリティ対策が整っているため、サービス契約後すぐにビジネスを開始できます。
また、都心部を中心としたアクセス性の高い立地に加え、全国約150拠点に展開するシェアオフィスも利用できるため、テレワークの環境が整っていない社員が自宅近くのワークスタイリングで働くことができるなど社員のニーズに合わせた働き方が可能となります。

5.3 業務やノウハウのオンライン化

ハイブリッドワーク導入の際には、オフィスにいてもリモートでも同様に仕事が進められるような業務のオンライン化が重要です。仕事の進め方などの指示書や細かなノウハウについて、紙だけでなくオンラインで閲覧できるような電子データで用意しておくと、どこでも仕事ができる環境を作ることができます。

5.4 ツールの導入

それぞれの社員が自由な働き方を選択することによって、従来以上に社員の管理が煩雑になる可能性が高まります。
そういった場合には、勤怠管理やスケジュール調整用のビジネスツールを活用するのも方法の一つです。人事労務からオンライン会議、タスク管理まで、さまざまなツールが存在します。ハイブリッドワークの導入による管理コストの増大を軽減するためにも、ツールの使用をぜひ検討しましょう。

5.5 コミュニケーションの維持

社内コミュニケーションの質と頻度の低下については、業務に最低限必要なコミュニケーションを維持するために、意識して施策を打つ必要があります。

オフィスワーク中心の社員とテレワーク中心の社員とで遠隔コミュニケーションを実現するためには、例えば共有のチャットや定期的に打合せを設けるなど業務に関係ない雑談のできる環境を用意しておくなどが効果的です。定期的に「お題」となるトークテーマを投げかけるなど、誰もが気軽に参加できる雰囲気を作っておくとよいでしょう。

ハイブリッドワーク×オフィス改善事例

ハイブリッドワークを導入する企業は多く、オフィスの改善も含めてビジネスチャンス創造を実現した事例がいくつもあります。ここからは、実際のケースを取り上げながらハイブリッドワーク導入成功のための道筋を解説します。

6.1 株式会社スマートドライブ

株式会社スマートドライブ様は、「コロナが収束したとしても、フル出社という働き方が必要なのか？」という考えのもと、職種によって働き方を変えるハイブリッドワークを導入しています。
その時その時のニーズに合わせてワークスタイリングの各拠点を利用することで、移動時間のムダが発生しない働き方を実現しています。

「株式会社スマートドライブ」の導入事例はこちら ▶︎

6.2 Coupa株式会社

Coupa株式会社様は、ハイブリッドワークの導入を積極的におこなっており、職種によっては出社せずテレワークをおこなう社員、週に数日出社する社員など、個々人に合わせた働き方ができるよう調整しています。

「Coupa株式会社」の導入事例はこちら ▶︎

6.3 OXFORD ECONOMICS

OXFORD ECONOMICS様は、顧客の来訪はもちろん、欧州やアメリカなど時差のある地域との夜間打ち合わせの際に、自宅ではなくワークスタイリングの拠点でオンライン通信ができることなど柔軟にご利用いただいています。

「OXFORD ECONOMICS」の導入事例はこちら ▶︎

まとめ

ハイブリッドワークにはたくさんのメリットがあり、導入することで好影響をもたらします。働き方の自由度を確保するために生まれるデメリットはややあるものの、一つひとつの問題をきちんと意識して対策を打つことは可能です。何より、社員の多くが望む働き方を実現する効果がハイブリッドワークにはあるため、帰属意識を高める効果も期待できるでしょう。

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